災害時と透析：いざという時に備えて知っておきたいこと

過去の災害時の透析医療状況①：
2018年8月27日〜9月5日の平成30年台風第21号

大阪府下の被害と対応

2018年9月4日12時頃、台風21号は非常に強い勢力を保ったまま徳島県に上陸し、速度を上げながら近畿地方を縦断した。大阪府のほぼ全域が台風進路の東側であったことが広域での風害をもたらした。
府全体での被災状況が不透明であったため、2018年11月下旬に日本透析医学会会員リストを参考にし、府下の透析施設307施設を対象に被災状況のアンケート調査を行った。アンケート回収率は74.9％であった。

停電

停電した施設は府下全域に発生し、71施設（30.8％）と広域にわたって暴風の影響が出たことを示した。

断水

断水は5施設で起こり，地域は散在していた。またこの5施設は停電も発生しており、全施設ともに支援透析を依頼した

支援透析

支援透析を依頼した施設は河内地域を除く7施設であった。最長で4日間の支援透析を依頼した施設があった。上述の通り、断水した施設は全施設が支援透析を依頼しており、30分間の停電ながら支援透析に至った施設もあった。断水はなく支援透析に至った施設は2施設であった。依頼先の施設は近隣施設やグループ施設などさまざまであった。患者数は数名から30名と幅広く、受入施設の透析ベッド数によって決められた。依頼した患者が数名の場合、依頼先施設へのスタッフの同行をした施設と、しなかった施設に分かれた。20名以上の患者を依頼した施設は全施設がスタッフを同行させていた。

山川 智之, 村上 和春, 川合 徹, 奥田 重之, 古谷 隆一, 戸澤 修平, 鶴屋 和彦『経験に学ぶ透析医療の災害対応』透析会誌54（4）：171～176，2021　より引用

過去の災害時の透析医療状況②：
2018年6月28日〜7月8日の平成30年7月豪雨

岡山県 真備町

「まび記念病院」も川の決壊で床上3.3メートルが浸水し、一階の非常用電源も水没。停電、断水し、入院患者76人を含む335人が孤立した。
浸水翌日も普及せず、村松友義院長（63）は避難を決断。停電で人工透析ができない患者9人はヘリ移送を依頼。電子カルテが使えず病名や薬のメモを手書きで作り、残りの患者らもボートなどで全員救出された。

2020年12月18日 東京新聞 朝刊 28頁「＜備えよ！首都水害＞被災地の病院　「受援力」を高めて　外部からの支援、誰が調整するのか」より引用

過去の災害時の透析医療状況③：2011年3月11日の東日本大震災

大きな被害を受けた宮城、岩手、福島3県において、特に被害が大きかった太平洋岸では、一部の透析施設で倒壊や流出・浸水で治療が不可能となり、これを免れた施設でも電力と水の供給は断たれ、透析医療の実施は困難となった。

宮城県の状況

岩手県の状況

岩手医大の大森聡の報告では、岩手県では45の透析機関の内、14施設が停電や断水で透析が不能となった。しかし、太平洋岸から内陸部への主要道路は確保されていたため、当初患者はそれらのルートを利用して内陸部の透析施設に移動し、さらに3日以内に42施設が稼働可能となったことから、透析需要に対しては県内でほぼ対応することができたという。

福島県の状況

福島県では地震・津波・停電・断水に加え、福島原発事故が大きな影響を与えた。おぎはら泌尿器と目のクリニックの荻原雅彦の報告では、浜通り地区の4施設が原発事故の避難地区にあり、患者や医療者の退去が求められた。浜通りの医療圏では最大1500人の透析患者が圏外に一時的に避難を要したという。東京女子医大秋葉隆らの報告では、約1000人の透析患者が居住する福島県いわき市内では、停電と断水で多くの透析施設で透析困難となり、受け入れ能力を超える患者が一部の施設に集中し、最短1.5時間透析などが行われる状態に陥った。また、原発の近隣地区に避難指示や屋内待機指示が出されたことや、ガソリン不足などから患者やスタッフの通院が困難となり、さらに物資の市内への流入が減少し、医療材料のみならず生活物資が不足し、近日中に全市的に透析医療の継続が困難になると予測された。こうした状況を打開するために、市内最大の透析施設は透析患者の広域集団避難を呼びかけた。呼びかけの一方、避難先として東京都、新潟県、千葉県の透析施設と折衝を進め、3月17日に千葉県に約50名、新潟県に約150名、東京都に約380名が一部スタッフと伴にバスで集団移動した。東京に移動した患者は東京都区部災害時透析医療ネットワークに加盟する都内の透析施設で分散して外来、あるいは入院透析治療を受け、当面の患者の住居（避難所）は東京都が日本青年館や代々木オリンピック記念青少年総合センターなどを確保した。千葉県へ移動した患者は亀田総合病院を中心に治療を受け、新潟県に移動した患者は新潟大学が中心となり、県内13か所の透析施設で治療を受け、宿舎などは新潟県庁が手配した。

過去の災害時の透析医療状況④：1995年の阪神大震災

• 約50施設が一時的に透析不可能
• 数千人単位がかかりつけの透析施設で透析不可能
• 兵庫県44施設からの587人の患者を大阪府83施設で受け入れ
• ほとんどの地域で3~4日以内に電力復旧